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私は、15年前に、戦争に巻き込まれないためにはエネルギーの自給が必要と考え太陽光発電に取り組みました。15年経ったところで充電器をいれ、そのタイミングでパワコンの置き換えを計画していましたが、充電器は現時点で価格&品質の点で全く見込みが立たずスイッチングができない状態です。
そこに、遂に昨年末に15年目にして最近パワコンが壊れ太陽光発電は放置状態。国のエネルギー政策同様、創電、蓄電の取り組みが停滞している状態ですが、2023年は改めてエネルギー自給に向けて、再スタートが必要です。
一方、車は、トカイナカ生活者には必需品です。2011年に導入したEV初代リーフのバッテリーがヘタリ、2日に一回充電で買い物にしか使えない体たらく。この先20年生きることを想定すると車の買い替えが必要。でも今更ガソリン車は乗れない(給油、騒音、加速性能など)ので、次は軽のEVのSAKURAです。国や県の補助金を充当すると約200万円、2代目のEVがどんな利便性を生み出してくれるか、実証社会実験はこれから始まります。次は、生きていれば水素自動車かな? 2023年1月19日
2022年は、2月24日のロシアのウクライナ侵攻をきっかけに、大混乱の年になりました。
プーチンは天然ガスを武器に、大ロシアを目指す覇権主義でウクライナに攻め入ったがウクライナの抵抗にあい泥沼化。結果、世界の自由民主主義国を敵に回してしまった。習は、ゼロコロナ政策で大失敗、経済はガタガタ、人民の信を失った。大陸の2つの独裁国家は滅亡の危機にある。
一方、アメリカには大量の移民が入り込み、治安はガタガタ、インフレ止まらず、内部崩壊に向かってまっしぐら。イギリス、EU諸国も移民問題を抱え、政情不安定。EUの経済的リーダーのドイツは、親露、親中が裏目に出て、お先真っ暗。日本は、安倍さんが暗殺されて、岸田政権は支持率低迷にあえいでいる。
このような、時代を画するような出来事が次々と起こり、オールドメディアは意図的にそのことを報じないが、大衆はSNS等でオンタイムで知るところとなった。
私は、2022年は世界で起きていることを理解するために多くの時間を費やしました。これまでは、世界は誰かに任せておけばうまくやってくれると思っていましたが、世界は欲の突っ張り合いで動かされており、黙っていては誰も助けてくれない。自ら情報を取りに行って、自分で判断しなければならない。
2023年は、各国の崩壊が現実のものになり、日本も大きな影響を受ける事が明白です。声を上げて政治を動かさないといけない大変な時代です。
日本は開国以来「西洋に学べ」でやってきましたが、イギリスもフランスもドイツも、大したことはありません。2023年は改めて日本人の心、文化に立ち返って、持続可能社会実現のために、行動を起こさねばならないスタートの年です。 2022年12月26日
2022年も武漢ウイルスで引き続き世界が混乱していますが、加えて2月24日のロシアに拠るウクライナ侵攻により、更なる大混乱が始まっています。
先の終戦から77年が経ち世界の戦後体制の再構築が進んでいるようです。
着眼対局、着手小局で、この困難な時期に立ち向かっていきたいと考えます。 2022年6月吉日
2010年に開業してから10年が経ちました。
この10年間は、サラリーマン時代に培った経験と、省&創&畜エネの実践をベースに、
省エネ、創エネの普及推進を中心に活動を進めてきました。
一方、学との交流を通じて、「繋ぐ交流型イノベーター」をキャッチフレーズに、第2の仕事人生の新たな人脈作りに取り組んでまいりました。未来農業研究会やソーラーシェアリング普及活動にも参加し、エネルギーと食の自給自足を目指して、視野を拡げてまいりました。
その結果、たどり着いたのが「事業承継」です。日本は世界の先頭を走る高齢化社会です。国としても高齢化による廃業問題への取り組みが喫緊の課題となっております。
社会の全ての分野で「承継」は重要ですが、先人が培った知的資産が見える化されていないため、お宝価値が継承されていない面があります。
そこで、私たちは、この「事業承継」を円滑に進めるために、経産省の推奨する「知的資産経営」をベースに、人的資産、構造資産、関係資産(ネットワーク資産)の見える化。及び 先人が培ったお宝価値を、如何にして次世代に転写するかの観点で、研究を進めてきました。
この度、漸く、知的資産の中から「お宝」を発掘し、次の発展へ繋げるツールが出来上がりましたので、今春から支援を開始します。
私たち中小企業支援者は、「お宝」発掘の支援を行います。発掘された「お宝」を、どの様に活用するかは、事業者の才覚になります。
2021年2月26日、私たちの取り組みを、ネットで紹介しますので、是非、ご参加下さい。お待ちしています。
申し込みは http://jmca-syutoken.com
2021年2月吉日
2020年はコロナウイルス禍により新しい時代を迎えることになりました。人が近寄ってコミュニケーションを取ることがリスクとなる時代です。この変化はグローバル化の進展によるものなので、この流れに対応できないものは淘汰されます。我々コンサルタントの世界でも、この変化をチャンスと捉えて、企業の俊敏な変化を支援しなければなりません。
幸い、ITが生活に入り込み、コロナウイルス禍を契機に、NET会議が一気に加速しています。又、リモート勤務は、これまでの日本人の働き方を根本的に変えつつあります。
その中で、日本経営士協会では、一人一人の支援では限界があるので、チームを組んでそれぞれの持ち味を生かして中小企業を支援すべく準備を進めてきました。この度、研究を進めてきた、知的資産経営報告書を活用した「お宝探しツール」の開発の目途が立ったので、秋からはそれを活用した事業承継、磨き上げ支援を加速させていきます。
一方、コロナ禍を契機に、日本もSDGsの動きが高まってきています。それを受けて、当研究所代表は、「環境」と「労働安全衛生」のISOマネジメントシステム審査員補を取得し、持続可能社会への取り組みを加速させていきます。
当研究所が12年前から取り組んできた、将来の安心・安全を意識した耐震・外断熱・エネルギー自給自足生活にも漸く動きが出てきました。FIT終了後の蓄電池の導入です。まだまだコスト高の問題がありますが、色々な提案が出てきています。当研究所では蓄電池の普及に向けて先頭を走って、その取り組みを次世代に引き継いでいきます。
戦後75年を経て、これまで裏で秘密裡に行われていたことが、機密文書の公開やSNS等により一般市民の知るところとなりました。又、コロナ禍を契機に世界は大きく変化してきており、米中対立等の新しい時代を迎えようとしています。
2020年は、改めて、積み重なってきた世界の歴史の理解を深め、グローバルを視野に、地に足を付けて、温かい人と人の繋がりの実現に向けて、活動していきます。
2020年7月
過去7年間、再生エネの実践を通して、粘り強く日本社会の再生エネへの移行を働きかけてきた。今や新築の住宅の50%を超える家庭で太陽光パネルが搭載されるようになり、課題を抱えながらも、もはや再生エネへの道は、後戻りのできない地点に到達した。
私の夢はエネルギーと食料の自給自足による戦争のない社会であるが、世界は一歩ずつ、その方向に近づいていると確信している。
一方、日本は、高齢化に伴う事業承継問題が危機的な状況にあり、向こう10年間、国を挙げて、懸命に取り組まなければならない喫緊の課題となってきている。
私は、昨年から、日本経営士協会・首都圏支部長として小規模事業承継を担う活動に注力。①外部の協力を得て小規模事業承継アドバイザーの養成を行い、②経産省認定・知的資産経営士を取得し、小規模事業承継の実現に重要な「企業価値の見える化」を担う、更に③経産省認定・経営革新等支援機関を取得し小規模事業承継支援活動環境を整えてきた。
本年は、「企業に密着したホームドクター的役割」を担い、外部機関との連携体制を構築しながら、①②③をフルに活用して、金融機関からの要請にも応え、小規模事業承継支援活動に注力する。
初めまして、新環境経営研究所の石原です。2010年3月に定年退職しまして、念願のコンサルタント事業をスタートさせました。
以来、リアルな出会いとSNSでの新たな人脈を求めて活動してきた結果、サラリーマン時代には想定もできなかった素晴らしい方々に出会え、社会の問題を捉える視野を広げることができました。その結果、今後私が取り組むべき課題は、以下の2項目であることが解りました。一つは環境経営への取組みです。2つ目は貧困、格差解消への取組みです。
(1)まず、環境経営への取組みですが、わが社の社名の「新環境経営研究所」は、20世紀の戦争と大量消費社会を超えた、21世紀の環境経営を研究する所を目指して命名しました。
21世紀の企業経営は、EMS/エネルギーマネジメント、3R/リサイクル/LCA/DfE、省エネ/創エネ/畜エネ、公害/化物質管理等を取り込み、社会に貢献する存在でなければなりません。
地球環境は、もはや後戻りできない所まで温暖化が進み、持続可能な生態系の維持は危機的な状況にあります。エコロジカルフットプリントの試算によれば、日本は、地球上の生態系を維持できるエネルギーの2.3倍以上も消費していると言われています。その様な状況下で、あの東日本大震災が起きました。地震と津波による被害、それによる原発事故。大震災は、エネルギー使いたい放題の生活からの抜本的な切り替えを求めています。
現代は「農業革命」、「産業革命」、「IT革命」を経て、「エネルギー革命=第4の革命」の時代と云われています。もはや使えるエネルギーは有限であり、使用した資源は元の資源に戻して再利用が必須です。金属材料も、水も、空気も、CO2も、全て元に戻して地球に負荷を与えない様にしなければなりません。
又、エネルギー革命は環境革命の時代でもあります。そのために日本は、世界の先頭に立って、これまでに積み上げてきたあらゆる技術を総動員して、この未曾有の変革期に対応する必要があります。
昨年(2015年)、パリ協定で、温暖化による温度上昇を産業革命前と比べ2℃より十分低く保つことが目標として設定された。そのためには温室効果ガスの排出量を大幅に削減しなければならない。
(2)2つ目は、貧困、格差解消への取組みです。自由主義経済が社会を発展させ、人類に幸せをもたらしてくれると信じる者ですが、1%が富の大半を取る強欲な資本主義社会は、多くの貧困や格差を生んでいます。
経済成長は貧富の差を縮める「手段」であったはずですが、経済成長が「目的化」し貧富の差が益々広がっている現状があります。
幸い、近年、長く続いた金融資本主義が行き詰まりを見せ、地域通貨をローカルに流通させ、人が繋がって、助け合って暮らす、古き良き時代への回帰の流れがあります。戦後70年、アメリカの力の衰えがはっきりし、中国の経済成長も止まり、中東の混乱もあり、EUは崩壊の危機にあります。
そんな中で、日本は、東日本大震災を機に、災害列島日本のこれまでの取組みの原点からの見直しが始まっています。長城の森プロジェクトの様に、その土地に固有の木を植え育てて自然の地力を取り戻す、災害に負けない国作りが始まりました。
又、米や野菜を育てて、食糧の自給自足を目指す若者も少しずつ増えてきました。たくさんのお金はなくても、人が繋がって豊かな気持ちになれる、21世紀はそんな社会にしていきたいものです。
私は電気/電子系のエンジニアとして商品開発に取り組んできた経験と、それらと並行して取り組んできた環境への取組み、リスクマネージメント等の経験を生かして、持続可能な社会に向けて、「足るを知るエコな企業経営」と「貧富の差を解消する社会的企業活動の整備」の両面から、関わっていきたいと考えます。
「着眼大局、着手小局」で地に足をつけて取り組むことと併せ、「夢を枕に、世界を俯瞰」の死ぬまで夢を見続ける存在でありたいと考えます。皆さん、今後ともお付き合いの程、宜しくお願い致します。